買いもの上手なのか、買いもの下手なのか

　軍事の武器を売りつけにやってきた。アメリカのドナルド・トランプ大統領が来日した目的は、そこにある。少なくとも一つの主要な目的だったというのがありそうだ。

　日本とのあいだの貿易赤字が年間で七〇〇億ドルほどあり、それを解消するのがふさわしいとしている。そのためにアメリカは高性能の軍事の武器を日本に買わせる。日本は隣国とのあいだに緊張関係があるので、軍事の装備を購入するのは正しい買いものだ。こうした見かたによっている。

　そもそも、一般論でいえば、ものを売るのと買うのとでは、売るほうが下手に出て、買うほうが上手に出るものなのではないか。しかしこれが、今回のアメリカと日本との関係では逆になってしまっている。売るほうであるアメリカが上手に出て、買うほうである日本は下手に出ているようなあんばいだ。

　商売人というだけあり、トランプ大統領はものを売るのが上手いのかもしれない。営業のこつというのがあり、それによると、一にも二にもとにかく押しを強くすることだそうだ。そうして押し切ってしまう。押しが弱いと相手がものを買ってくれるのを見こみづらい。

　今回のトランプ大統領の来日では、交渉の点でいうと、はじめからアメリカの側が有利に立っていて、日本の側が不利に立っていたふしがある。というのも、アメリカの言い分にたいして、日本がそれを拒むのができづらい空気や雰囲気をもってしまっているからだ。相手がノーと言いづらいのであれば、主体性が低いので、交渉ではきわめて有利な立場に立てる。

　学者の西成活裕氏の IMV 分析を持ち出せるとすれば、トランプ大統領の意図(intention)と発言(message)とをうのみにせずに、それとは距離をとった日本の側の見解(view)をもてればよかったのではないか。そのようにしてしまうと、アメリカとのきずなが壊れてしまうのがあり、それを恐れているのかもしれないけど、かといって、トランプ大統領の発言にそのまま流されてしまうのもまた危険である。アメリカの思わくに日本が同調してしまうと、駆り立てられることになりかねない。

友だちになるのもよさそうだけど、適切な見切りもまたできたらよさそうだ

　すべての国民からの信任を得ているわけではない。全幅の信任は受けていないのだという。自由民主党の石破茂氏は、アメリカのドナルド・トランプ大統領について、このように述べている。あたかも国民からの全幅の信任を得ている人物であるかのような認識をもつことの危険さに多少の注意をうながしている。

　トランプ大統領は、大統領の選挙戦において、大衆民主主義のやり方をとっていた。これは大衆迎合主義(ポピュリズム)であるともいえる。こうしたやり方では、あたかも自分がすべての国民からの全幅の信任を受けているかのようにふるまう。自分が唯一の正しい意思をになう人物であるとする。そして、国民の敵をつくり出す。その敵とは、エリートであったり、大手報道機関であったり、一部の他国であったり、他民族であったり、少数者であったり、反対者であったりする。

　大統領を決める選挙戦において勝ったのだから、それによる形式のお墨付きはある。そうしたのはあるが、一〇〇対〇のような形で決まったものではないのがあるから、完ぺきなものとはいえそうにない。それに加えて、そうした形式の点とは別に、正統性の点も関わってくる。人々が決定されたものを受け入れられるかどうかである。もし受け入れがたいということであると、権力は暴力に転化するおそれがある。

　正統性がかならずしも十全にそなわっていないのについて気をつけられればよさそうだ。とはいえ、じっさいには、完全な正統性だったり、全幅の信頼だったりは、ありえるものとは言いづらい。なので、そうした不備をいうのなら、過去または現在の色んなものについても当てはまることだとも言える。そのうえで、そこで要点となるのは、不備があることに開き直ってしまうことにあるのではない。そうして開き直ってしまうと、一か〇かの二元論になってしまう。二元論ではなく、連続した見かたがのぞましい。それに加えて、謙虚で低姿勢にやってゆくようにして、ごう慢になるのをできるだけ避けることもいるだろう。

　しかるべき方法で決定されて選ばれたのだから、最低限の敬意をもつことがいりそうだ。しかしそれは、全幅の信頼と敬意をもつことと同じであるとは言えそうにない。話はちょっと変わってしまうけど、投資の世界では、自分の持ち金をすべて一つの対象に投入するのはかなり危険であると言われている。危険さを分散させてヘッジさせるのが無難である。そうすると、遊具のシーソーでいうと、乗り物の重さのつり合いがとれるのである。そうしてつり合いをとるのではなく、持ち金のすべてを一か八かで賭けてしまうと、いざだめになったときに受けることになる損傷が大きい。距離感のとり方をまちがえないようにできたらよさそうだ。親密になろうとしすぎると、対象化できなくなってしまう。

男性に加害性があることを、生物学で完ぺきに裏づけることはできそうにない

　男性には加害性がある。このように見なすのは、女性が弱者として男性から被害を受けるのを防ぐための一つの視点として有効なものといえるかもしれない。そうしたのはあるとしても、生物学からいって男性にはもともと生まれながらに加害性があるとは必ずしも言えそうにはない。これだと、生物学主義(biologism)によってしまうのがありそうだ。

　男性であることと、加害性があることとは、分けて見ることができる。男性であることと、加害性があることとは、必ずしも一致するわけではないと見なすことができる。男性であり、加害性があることはあるだろうけど、男性であり、加害性がないこともあるのはたしかだ。

　男性の集合(外延)の中には、さまざまなものが入れられる。赤ちゃんの男性もいるだろうし、子どもや青年や中年や老年の人もふくむ。そうした人たちがいるので、十ぱ一からげに語ることはできそうにない。男性らしい男性もいれば、男性らしくない男性もいる。

　男性には加害性があるとして仕立てあげることはできるだろうけど、それだと単純化または一般化することになりかねない。そうして単純化または一般化することが有効なことも場合によってはあるだろう。積極的な緊急措置のようなことであれば肯定される。そうしたのはあるとして、それが確立された見かたとはならなければさいわいだ。絶対の真理としてしまうようだと、確証バイアスがはたらく。確証ではなく、反証できることもたしかである。

潔さをよしとするのが武士のあり方の一つだろうけど、そうではなくて穏当に解決できる道をできるだけねばり強くさぐれたほうがよさそうだ

　日本は武士の国だ。中国が北朝鮮の脅威に適した対処をとらないのであれば、武士の国である日本が動くかもしれない。アメリカのドナルド・トランプ大統領は、そうした可能性をほのめかしている。インタビューの受け答えの中での発言である。

　日本を武士の国とするのは、時代錯誤(アナクロニズム)のとらえ方だと言わざるをえない。すでに日本には武士がいなくなって久しいのだから、それを今さら持ち出すのはふさわしいこととは言えないのがある。

　武士を持ち出すにしても、何らかの力をふるうために動くのであってはまずい。そうした動きでなく、言語による主張や対話であったり、または金銭での交流や助力であったりするのであればまだよさそうだ。

　いざとなれば自分が死ぬのもいとわないのが武士なのだろうから、そうしたふうになってしまうのだとやっかいだ。じっさいに国がそうするわけではないけど、切腹のようなことをしてしまうのは避けなければならない。自滅行為をしてしまうとすれば、それを思いとどまることがいる。

　力をふるうために動くのではなく、それをできるかぎり自制できたほうがよさそうだ。尚武(しょうぶ)の精神みたいなのがかつては大手を振るっていて、それによって戦争につき進んでしまったのが無視できそうにない。そうしたのを防ぐためには、武士のように、いざとなれば死すらもいとわないのではなく、将来の影を見すえるのがあればよい。武は物理によるわけだけど、それとは別に、文化(または経済交流など)による力であるソフト・パワーをなるべくとれたほうがよさそうだ。

自力無効の有効と無効(決定不能性)

　自力無効は、浄土真宗の教義だそうだ。自分の力の限界に気づき、それによるのではないあり方をとる。阿弥陀仏に任せる他力をとるのである。このさい、自力を陽として、他力を陰として当てはめることができる。この当てはめは、あくまでも便宜によるものである。

　自力無効は、自力である陽をとらないで、他力である陰をとることになる。そうして陰をとるとして、それが極まってしまい、反対の陽に転じるなんていうことがあるという。自力をとらず、他力によっているとしているのが、じっさいにはそうではなくて、他力によらずに自力によってしまっているのである。

　何が自力であるのかや、何が他力であるのかについて、とりちがえがおきてしまう。そうしたことがおきると、阿弥陀仏に任せるつもりが、そうではなくて自力によってしまい、自力有効となる。東洋の陰陽の思想では、陰(陽)が極まると陽(陰)に転じることがあるとされていて、それがおきてしまったと見なせる。

　こうしたのを防ぐためには、半陰半陽として、両方を半分ずつとるようにしたほうがまちがいが少ない。半分は自力であり、半分は他力である、みたいにするのである。これだと、自力無効にはならなくなってしまうから、そこからは外れてしまうのがあるけど、反対のものに転じてしまうのを少し止められる。うまくすれば、中庸みたいなふうにできるから、つり合いをとりやすい。

憲法と開かれ

　日本国憲法は、開かれているのか、閉じているのか。そうした見かたができるかもしれない。このさいの開かれているというのは、哲学者のウンベルト・エーコによる開かれという概念によるものである。この開かれの概念を日本国憲法に当てはめてみることができそうだ。

　閉じているものとしてとらえると、どうしても論争を呼びおこしてしまう。神々の争いだ。そうして論争がおきてもとくに悪いことはないわけだけど、そこには、開いているか閉じているかによるくいちがいがおきているおそれがある。そうであるとすると、そこを意識するのが少しはあってもよい。

　開かれているのは、創造的なものなのだそうである。答えがいくつもある。いっぽう、創造的でないものは、開かれてはいなくて、一つの答えによっている。憲法が開かれていて創造的であれば、答えがいくつもあることになるから、それだとまずいという見かたもできる。しかしそれは、あくまでも相対的なものであり、憲法の下位にあたる法律に比べたら、憲法は理念を示すものでもあるのだから、開かれていて創造的なところが少なからずあるというわけである。

　憲法は詩(ポエジー)である。そんなとらえ方をしている人がいる。憲法を詩として解することがいるというのである。この意見は、日本国憲法に開かれの概念を当てはめられることを示唆している。詩や小説は、開かれによるものであり、創造性をもったものなのだそうだ。この見かたについては、いや、詩などではない、という反対意見もあるかもしれないが、あくまでも好みの表明みたいなものとして、主観によるのはたしかである。

　さしあたっての試しであり、一つの切り口のようなものとして、開かれの概念を当てはめてみるのがあってもよい。そうしたほうが、創造性をもつことができる。色んな角度から見ることができれば、それだけ開かれの度合いも増す。絶対にそのようにしなければならないというわけではないだろうけど、たとえばある箇所の文字通り(リテラル)なとらえ方にこだわらずに、そこから離れてしまうことがたまにはあってもよい。文字であらわされているのは現象だが、そこの背後にある(であろう)理念のようなものを探ってゆくようなふうにする。

ハロウィーンと非暴力

　ハッピー・ハロウィーンとして、子どもたちにお菓子を配る。そうしたことを、神戸にある暴力団である山口組は毎年の恒例として行なっているのだという。報道の記事にある写真を見ると、仮装した子どもたちが山口組の建て物の門の中へ入って行っている。組員はそれを歓迎しているようだ。

　なぜ山口組の人たちは、ハロウィーンのもよおしを行なって子どもたちを呼びこみ、お菓子なんかを配っているのだろう。これは、近隣の住民を懐柔するための一つの手立てだと見なされている。心象をよくしたいとの思わくがあるわけである。

　なんでも、裏社会の極道の人たちは、あんがい子ども好きであることが少なくないそうだ。まだ邪気のない(少ない)子どもたちといっしょに遊び、童心にかえる。そうしたことをする人もいるのだという。この点をふまえてみると、必ずしも周りの住民の人たちを懐柔するための目的合理性によるのではなく、たんに子どもたちとたまにはふれ合いたいとする価値合理性によっているのがなくはない。そうしたのはあるかもしれないけど、だからといってよいことではないかもしれない。疑ってしまうようではあるが、子どもたちに万が一危険があるといけないことはたしかだ。

組織は人なりというから、なるべく人を大事にできたほうがよさそうだ

　言い方がきつすぎた。日本維新の会の代表である松井一郎大阪都知事は、元大阪市長だった橋下徹氏のツイートについて、このように述べていた。橋下氏は、維新の会に属する丸山穂高議員をツイートで批判していた。

　先の選挙での苦戦をふまえて、結果の総括と、代表選を求める。そうしたことを訴えていた丸山議員にたいして、橋下氏はツイートで批判をしたわけである。どうも、丸山議員のいい加減な言葉の言い回しが気にくわなかったようだ。そこで、お前がまず総括しろだとか、丸山議員がいると維新は衰退するだとか、丸山議員が金で公認を得ているだとか言ったという。金で公認を得ているとの批判については、あとで橋下氏は謝罪して撤回していた。

　時代思想でいうと、橋下氏および維新の会のありかたは、前近代(プレモダン)のようである。いっぽう丸山議員は脱近代(ポストモダン)といえそうだ。橋下氏(や維新の会)は前近代によっているので、まだ若めである丸山議員が分をわきまえないかのようなことを言ったのにかちんときた。家父長制でいえば、家の長である父や長兄にたいして、下の者があらがったようなことと見なされる。

　維新の会においては、橋下氏や松井代表は上の者であり、いっぽう丸山議員は下の者となる。下の者が上の者にたいしてやたらにくだけた言い回しでものを言うのは適当ではないのがあるかもしれない。そうしたのはあるだろうけど、だからといって、そうした言い回しのまずさをことさらに叩くのはどうなのか。そこはとがめつつ、言っている中身に目を向けられればよかったのがある。それで中身がおかしければ冷静に批判をすればよい。そうではなく、人格を全否定してしまうのはちょっと問題である。そこは惻隠(そくいん)の情として、(上の者が)温情みたいなのを少しくらいははたらかせられれば、大人であることを示せる。ときには難しいこともあるが、わずかにであっても愛や尊敬をもてればよさそうだ。

　維新の会は、維新とうたっているくらいなのだから、維新をよしとしている。とすると、維新の会の中での維新みたいなのがあってもよさそうである。入れ子の構造のようなあんばいで、維新の維新みたいなふうになる。維新の会の中での維新をもし認めないのであれば、それは維新なき維新であり、維新の名でありながら維新とは言いがたい。そうはいっても、内においては維新がおきない方がまとまりやすいのはあるかもしれない。まとまりが崩れると、形態(ゲシュタルト)が保てない。形態を保つのとは別に、それを改めるのが維新ではある。

十ぱ一からげに、共産党およびそこに票を入れる人をひとくくりにするのはどうなのか

　共産党に票を入れる人は反日である。そうした内容の記事をブログに書くことで、八〇〇円の報酬を得られる。この発注をした会社はクラウドワークスというそうなんだけど、ここには内閣府や省庁が筆頭顧客として名を連ねているという。もしこれが本当なのだとすれば、あまりのぞましいこととは言えそうにない。

　これこれこうした内容の記事をブログに書いてほしいというのは、一つの発注なわけだから、それを引き受ける人はそのまましたがうことになる。そうしたふうであれば、はじめから結論みたいなのが決まりきってしまっている。意外性がない。

　はじめから結論が決まっているのではなくて、劇みたいにしたらどうだろう。共産党に票を入れる人は反日であるという主張があるとして、それとは反対のものもくみ入れる。そうすると主張が二つになり、それらがぶつかり合う。そうしたぶつかり合いによって浮かび上がってくる意味みたいなのもありそうだ。

　共産党についてを語るのであれば、じっさいの共産党に取材に行くなんていうのがあってもよい。当事者に話を聞いたほうが、聞かないで記事をつくるよりも少しは公平である。共産党に票を入れた人にも取材をして、その人がいったいどういうことで意思決定をしたのかをたずねてみる。そのようにたずねてみることで、新しく分かってくることもありそうだ。

　せっかくなら、手間をかけて記事にしたほうがよい。八〇〇円の報酬ではなくて、もうちょっと高く払う代わりに、質を高めてみるのである。そんなふうなことができたらよいのではないか。大量生産大量消費みたいなことではなくて、少量だけど掘り下げるようにする。そうしたほうが、印象操作につながりにくくなる。両論併記なんかもとられればよさそうだ。内閣府(と省庁)がからんでいるということで、ウェブで偏った情報を流すのに加担してしまっているのだとすれば残念だ。

　反日とは一つの分類であり、分類とは解釈である。その解釈には主観が入りこんでしまっているのはあるだろう。反日とはおよそ実体のあるものとはいえず、観念もしくは表象(イメージ)の域を出るものとはいえそうにない。これは戦前や戦時中における非国民のレッテルと通ずるものだと見なせる。そうしたレッテルを貼ってしまうようだと、それを貼られたものがラベルづけされることになり、ラベルがひとり歩きしかねない。独断(速断)となってしまうのがある。反日という記号のうわべの印象をうのみにしないで、あらためてとらえ直されることがあればさいわいだ。

質問の時間の配分もそうだけど、そもそも正面からきちんと質問に答えていると言えるのかがある(肝心な質問から逃げてしまってはいないだろうか)

　国会での質問時間の配分を変える。これまでは、与党が二なのにたいして野党が八だったそうだ。それを、与党が七で野党が三にしてはどうかという意見が、与党の側から投げかけられている。先の選挙で与党である自由民主党が大きく勝ったこともあり、それを反映させてはどうかというのである。

　もともと、今の時間の配分である、与党が二で野党が八というのは、自民党が野党だったときに変更されたものらしい。それいぜんはもうちょっと与党の配分があり、野党の配分がやや少なかったそうだ。

　先の選挙で与党である自民党が大きく勝ったのはあるわけだけど、そうであるからといって、その結果を反映させるのはどうなのかとの声があげられている。そうして選挙の結果を反映するのであれば、結果が出たあとにそれを言うのはちょっとおかしいだろう。もしかりにいまの与党にとって思わしくない結果(たとえば野党に転落など)が出たのだとしたら、それを配分に反映させるべきだとの意見は言わないはずである。

　できるだけ国会での与野党の質問のやりとりが有意義になるように工夫するのはあってもよいのかもしれない。それについては、いきなり時間の配分をがらっと変えてしまうのではなく、もし変えるにしても微調整くらいにとどめておいたほうがよさそうだ。そのほかにも色々とできることはあるだろうから、それに手をつけるのがあればのぞましい。

　格言では、苦労なくして得るものなし(No pain,no gain)なんていうのがあるそうだ。これをふまえると、与党は野党から質問で追求されるのは苦労かもしれないが、それを受け入れることによって多少の何かを得るのがよいのではないか。そうした野党からの質問の追求がゆるんだとすれば、それだけ楽はできるかもしれないが、得られるものもまたなくなってしまう。そうしたのがありそうだ。そこについては、さじ加減というか、あんばいが難しいのもあり、たんに不毛なやりとりになってしまうのだとまずいこともたしかである。